２０２５年膨張を続ける中国海軍は、この年までに空母３隻を保有していた。
３隻の空母を主力とする艦隊の拠点は３カ所。黄海に面した青島（キンダオ）と、台湾海峡に近い寧波（ニンポー）、そして南シナ海を睨む湛江（チャンジアン）である。
中国海軍は空母機動部隊と並んで、米海軍を凌ぐ１００隻体制の潜水艦群を保有。さらに中国空軍は第５世代戦闘機の量産に成功し、すでに１０００機の実戦配備を完了した。
２０３０年、経済的困窮から国民の間でキム・ジョンウン体制への不満が高まった北朝鮮は、ガス抜きをはかるべく韓国側を攻撃。米国はこれに対処するため海軍第７艦隊を黄海と日本海に急行させる。
この事態を千載一遇のチャンスとみた中国は、「人民解放軍のSLBM（潜水艦発射弾道ミサイル）搭載原子力潜水艦が台湾近海で座礁したので、これを救出する」との名目で大規模な空母艦隊を台湾海峡に派遣。強大な軍事力を誇示しつつ、台湾艦船との間でおきた小競り合いを口実に台湾政府を恫喝。米軍が在台米国人の救出に専念する中、中国は一方的な”外交交渉”の結果、実質的な戦闘を行う事無く「台湾併合」を宣言する。
悲願だった台湾併合を実現をさせた中国は、ただちに台湾海峡を封鎖。ここを航行する日本のタンカー、貨物船から「台湾統一税」として１隻あたり１億円の通行料徴収を開始。日本の商船は南に大きく迂回することをよぎなくされ、日本経済に大打撃をあたえると同時に、燃料供給をはじめとする在日米軍の補給ルートも重大な支障をきたす。
2031～2034年、台湾東岸に人民解放軍の空軍・海軍基地を相次いで建設した中国は、尖閣諸島、与那国島、石垣島……という順にアイランド・グラビング（島嶼確保）を強行。次々と自国領土への併合を宣言しながら、徐々に沖縄本島へと迫ってくる。
２００７年の時点で在日外国人として最多となった在日中国人はその後もものすごいスピードで増加し、この時点で日本人の６割以上が中国人との混血か親戚関係のある状態となり、対中批判の声はかき消された。
２０３５年、部隊への安定した補給と安全性確保に懸念を感じた米国は、電撃的に在沖縄米軍の撤退を決断。まずグアム、続いてハワイへと段階的に撤退を開始する。
２０４０年、在沖縄米軍の撤退が全て完了。２０４５年、九州、本州の在日米軍が、佐世保、岩国、富士、横田、座間、横須賀、三沢の順で順次撤退を開始。
２０４９年、米国政府は日本に対して、日米安全保障条約の破棄を通告。
２０５０年、条約の規定により、日米安全保障条約が自動的に失効。すでに形骸化していた「日米同盟」はここに正式な終焉を迎えた。
２０５５年、中国は米軍が去ってガラ空きとなった沖縄に進出。これを併合して「中華人民共和国琉球自治区」とする事を宣言。
２０６０年、中国は日米同盟に代わるものとして「日本の安定」「在日中国人の保護」を掲げ、人民解放軍が九州、四国、本州に進出。ただし、北海道は南下してきたロシアに割譲し、残る本州以南を実質的に併合して、傀儡日本人首班に全人代（全国人民代表大会）への出席権を付与。
ここに「中華人民共和国倭人自治区」が誕生した。
最後までお読みくださってありがとうございます。
非常にリアルなシミュレーションで驚いたことと思います。
これは、以前JSNメルマガで紹介いたしました、米国に帰化した元米陸軍大尉の飯柴智亮氏が執筆した新刊書籍「日米同盟崩壊」の冒頭に書かれているシュミレーションです。
日米同盟崩壊 ~もう米軍は日本を中国から守らない~
「なるほど、日本はこのように中国の属国化になっていくのか」とリアルに感じてしまいます。
「最悪の事態」のシミュレーションとしていますが、私の実感としては現実はもっと最悪の事態をすすんでいるような気がしています。上記のタイムテーブルより１０年以上早まりかねないと危機感を持っています。
「何故、そうなるのか？」
「その危機を回避するためには私たちは何をやるべきか？」
そのようなテーマのセミナーが開催されます。
是非、ご参加ください。
（JSN代表 仲村覚）
埼玉県民尖閣危機対策セミナー
「中国共産党の琉球奪還工作」～守れ！尖閣・沖縄・日本！～
平成２３年２月２０日（日）
開場：18:30 開演：19:00 参加費：1,000円
浦和コミュニティーセンター パルコ9F 第15会議室
JR浦和駅東口下車 徒歩1分 パルコ9F
〒３３０-００５５ さいたま市浦和区東高砂町１１番１号
緊急講演（1）「中国が世界に知られたくない不都合な真実」
講師：坂東忠信
緊急講演（2）「誰も知らない、沖縄反基地運動の真実」
講師：平良武夫（在日米軍基地ネットワークユニオン 執行委員長）
緊急講演（3）「中国共産党の琉球奪還工作」
講師：仲村覚（JSN代表）
主催：埼玉県民「尖閣を守れ！」緊急行動集会実行委員会
共催：日本会議埼玉 / 日本会議埼玉県議会議員連盟 /沖縄と共に「自立国家日本」を再建する草の根ネットワーク（JSN）
後援：安心安全な社会を築く会 / 市民サポーターズ / SNS-FreeJapan
